会葬辞退の連絡

近年、お葬儀の形は多様化してきており、なかでも家族だけで葬儀を行う「家族葬」が増加傾向にあります。
「一般葬」など従来の葬儀スタイルでは、故人様のご家族をはじめとして、親族・親戚・ご友人・会社関係者まで広くお知らせして葬儀を執り行うのが一般的でした。
しかし、「家族葬」では、お亡くなりになられた方と特にご縁の深いご家族だけで葬儀を執り行うため、葬儀にお呼びしないご友人や会社関係者には参列をお断りすることになります。

ここでは、遺族側が関係者に対し会葬を辞退する際に気を付けておきたいマナー、訃報の知らせを受け取った関係者が注意すべき点について解説します。

□会葬を辞退する際の注意点
参列者を限定して葬儀を行う家族葬では、一見参列者の接待にかかる費用がいらなくなるため、葬儀料の軽減が図れる一方、実際にはお香典の収入が減るため、遺族の経済的負担は増加する傾向にあります。
また、参列する方々に接待をしたりする必要がないため、葬儀の間の精神的・身体的負担を軽減するメリットがある一方で、「葬儀に呼ばれなかった周囲の方々は、葬儀に参列して故人様との最後のお別れをすることができない」というデメリットがあります。その上、葬儀が終わった後に、遺骨を安置している自宅に会葬者がいらっしゃったり、電話での弔意の対応に追われたりと事後対応時に精神的・身体的負担が大きくなることがあります。

家族葬で最後のお別れを済ませるのであれば、家族葬そのものが新しい形のお葬儀であること等を考慮し、家族・親戚や故人と親しかった一部の方のみに葬儀の日程や場所等詳細なお知らせを行い、混乱を避けるため、その他の関係者に対しては葬儀が終わった後に「事後報告」という形で訃報をお知らせします。

通知状には、「誰が」「いつ」亡くなったのかに加えて、葬儀を家族葬にて執り行ったこと、連絡が遅れたことのお詫びを記載するようにします。
周囲の方々の理解を得るために、家族葬を行った理由として、故人の遺志、並びに遺族の意思であったことも明記しましょう。
また、自宅への弔問が不要な場合、事後通知にその旨含めてお伝えするということもありますが、頑なに弔意をお断りする場合、事後の人間関係に影響がでる可能性があることも憂慮しましょう。
なお、通知状では「拝啓」などの語頭や時候の挨拶、句読点は使わないという点に注意が必要です。

□家族葬が行われる際の関係者のマナー
では、家族葬が行われる際、周囲の方々はどのように対応するのが適切なのでしょうか?

基本的に家族葬では、参列をお願いするごく親しい方にのみ葬儀の日程等をお知らせします。
したがって、たとえ人づてに葬儀が行われることを知ったとしても、喪主側から葬儀を行う旨の通知がない場合は、葬儀への参列は遠慮するのがマナーです。
喪主側から通知状を受け取り参列願いがあった場合でも、家族葬では香典を辞退をするケースが多いため、もし通知状などで香典辞退の旨が記載されていた場合は、香典を用意せずに参列しましょう。なお、葬儀の進行等の基本的なマナーは一般葬と変わりはありません。

葬儀の参列ができなかった方の中には、葬儀が終わった後でも自宅弔問をする、または香典を渡すなどしてお悔やみを伝えたいという方もいらっしゃいますが、多くの方が弔問をすることになれば遺族側の負担も増えるため、自宅弔問しても大丈夫なのか確認するなど、ご遺族に配慮した対応を心掛けましょう。また、自宅弔問する場合でも、ご遺族の負担を配慮して長居は避けましょう。